舅・姑の読み方と続柄｜義父母・養父母との違いを解説

舅はしゅうと、姑はしゅうとめと読みます。現代では、配偶者の父を義父、母を義母と呼ぶ表現のほうが一般的です。

似ている「養父母」は、養子縁組によって法律上の親子になった父母です。配偶者を介する義父母は姻族、養父母は法定血族なので、相続や家系図の線が異なります。

舅・姑の読み方｜配偶者の父母を表す言葉

舅・姑は関係を第三者へ説明する言葉で、本人への呼びかけには通常使いません。「お舅さん」「お姑さん」は第三者が話題にするときの表現で、本人には家族内で決めた「お父さん」「お母さん」や名前などを使います。

妻の父を岳父（がくふ）、妻の母を岳母（がくぼ）と呼ぶ漢語もありますが、日常の書類では義父・義母のほうが通じやすい表記です。続柄を正確に伝える必要があるなら「夫の父」「妻の母」と書けば意味が一つに定まります。

舅・姑は何親等か｜義父母は1親等の姻族

配偶者の父母である舅・姑は、自分から見て1親等の姻族です。民法725条は3親等内の姻族を親族に含めているため、義父母は法律上の親族です。

配偶者本人を1親等として足すのではなく、配偶者から父母までの1段を姻族の親等として見ます。配偶者には親等がありません。

義父母が親族であっても、婿や嫁が当然に法定相続人になるわけではありません。義父母の相続人は、原則としてその配偶者と子などです。婿・嫁へ財産を残す場合は、養子縁組や遺言など別の根拠が必要になります。

離婚すると舅・姑との姻族関係は終了します。配偶者が亡くなったときは自動では終わらず、生存配偶者が姻族関係終了届を出すことで終了します。呼び方や交流を続けるかどうかは、法律上の関係とは別に本人同士で決められます。

義父母・継父母・養父母の違い｜法律関係で分ける

義父・義母という言葉は、配偶者の父母だけでなく、継父母や養父母を広く指して使われることがあります。しかし法律上の関係は同じではありません。

親の再婚相手である継父・継母とは、婚姻による姻族関係が生じます。再婚だけで法律上の親子になるわけではありません。養子縁組をすれば、その人は養父・養母となり、養親子間に法律上の親子関係が成立します。

法務省の案内でも、養子縁組は養親と養子の間に法律上の親子関係を作る制度とされています。普通養子縁組では実親との親子関係も基本的に存続し、特別養子縁組では実親との法的親子関係が終了するなど違いがあります。

家系図で義父母・養父母を書く方法｜二重線と破線を使い分ける

舅・姑を描くには、自分と配偶者を婚姻の二重線で結び、配偶者から父母へ親子の実線を伸ばします。自分と舅・姑を直接親子線で結びません。配偶者を介することで1親等の姻族だと分かります。

養父母は、養子との間を破線で結びます。実親子の実線と区別し、普通養子縁組で実親との関係も残す場合は、実親側の実線と養親側の破線を併記します。

継父母は、実親との婚姻を二重線で示します。養子縁組をしていなければ、継父母と子の間へ養親子の破線を引きません。事実上同居していても、婚姻と縁組は別の線で表します。

親子が実線、婚姻が二重線、離婚が二重斜線、養親子が破線という基本を守れば、同じ「義父母」という会話上の呼び方でも法律関係を見分けられます。家系図での養子の書き方では普通養子・特別養子の表現も確認できます。

舅・姑の続柄を確認するチェックリスト｜義父母・継父母・養父母の整理

• 舅は「しゅうと」、姑は「しゅうとめ」と読む
• 配偶者の父母なら1親等の姻族である
• 本人への呼びかけとして舅・姑を使わない
• 継父母は親の再婚相手、養父母は養子縁組をした親と分ける
• 家系図では婚姻の二重線と養親子の破線を混同しない

言葉だけでは義父・継父・養父が重なって見えます。戸籍上の手続きや相続を考える場面では、婚姻と養子縁組のどちらで関係が生じたかまで確認してください。

義父母を続柄欄へ書くとき

自由記入欄で自分から見た配偶者の父母を書くなら、「義父」「義母」で伝わります。ただし世帯主との続柄を求める欄では、世帯主が配偶者なら「父」「母」になるなど、基準人物によって表記が変わります。

養父母の場合は、単に「義父母」とまとめず「養父」「養母」と書くと、養子縁組による法律上の親子関係が明確です。継父母は提出先の記入例に従い、必要なら「母の夫」「父の妻」と関係を補足します。

舅・姑と相続関係を確認する基準｜婚姻だけでは相続人にならない

配偶者の父母である義父母から見れば、あなたは子の配偶者です。婚姻だけでは互いに法定相続人になりません。養子縁組をしていれば養親子として相続関係が生じるため、戸籍の記載を確認します。

「長年同居している」「実の親子同様に暮らした」という事情だけで、養親子関係が成立するわけではありません。財産承継を考える場合は、縁組の有無、遺言、税務上の扱いをそれぞれ専門家へ確認します。

呼び方ではなく、戸籍上の関係を基準に確認します。